老中阿部正弘と大老井伊直弼

一、ペリー提督来航

　

二、来航ルート

三、老中阿部正弘の対応

四、日米和親条約締結

　嘉永七年一月十六日、ペリーは艦隊七隻で相模湾に再来航した。ペリーは、江戸に入ることを主張するが、一方、幕府は浦賀を応接の地とすることを主張した。ペリーが交渉の途中に東京湾へ艦隊を移動し、神奈川の前湾へ投錨したため、幕府は、やむなく、神奈川宿近くの横浜村を応接の地とすることを決定した。同年二月十日、ペリーは横浜上陸した。

　横浜が主要な歴史の舞台に最初に登場するときが訪れた。場所は、現在、横浜税関と横浜開港資料館が立っているあたりだ。横浜開港資料館には、ペリーの横浜上陸図が残されており、資料には現在の資料館中庭に繁る玉楠木の前身とされる木も描かれている。

　嘉永七年三月、全十二か条からなる「日米和親条約」（神奈川条約）が締結された。両国の和親、薪水・食料・石炭その他欠乏品の供給のため、下田と箱館（現在の函館）の二港が開港された。また、同年五月、和親条約の細則を定めた全十三か条からなる下田条約も締結された。一連の役目を果たしたペリー艦隊は、嘉永七年六月一日、米国へ帰国した。

　老中阿部正弘は、ペリー来航から日米和親条約締結に至る歴史的難局を乗り切ったが、安政四年、わずか三九歳のときに急病で死去した。過剰な心労が祟ったものと思われる。彼は若くして歴史的難局を乗り切った偉人である。

　ペリー提督による日本側との交渉の姿を見ると、武力で威嚇しつつ、与えられた任務を速やかに実行し、用務が終われば、さっさと引き上げるという軍人らしい合理的な様子がうかがえる。彼は、艦隊を率いる優れた司令長官であったことがわかる。

　ペリー来航は、フィルモア大統領からの将軍宛ての国書を渡す目的で実行され、これが江戸幕府の鎖国体制を終焉させる訳であるが、それは、大統領や提督の個々の思惑によるものではなく、米国全体の動きという世の中の大きな流れの中で進められた結果であるところが興味深い。

　

五、ハリス総領事の就任と将軍接見

　下田総領事として着任したハリスは、江戸城に登城し、将軍接見を要求する。安政四年十月二十一日、ハリス総領事の江戸城での将軍接見が実現する。その時の将軍は第十三代徳川家定であった。ハリスは、将軍に拝謁し国書を手交した。日米間で自由通商を開始することを求めるものである。

　ここでもハリスの雄弁さが発揮され、強硬な主張を展開する。幕府においては米国との自由通商はやむを得ないとの雰囲気が醸成され、筆頭老中の堀田正睦（ほった　まさよし）は、条約交渉を開始する。

六、通商条約の交渉

　さて、下田での自由通商の交渉においては、ハリスから条約草案が出されている。ハリスの条約草案では、すでに開港済みの下田と箱館のほか、大坂、長崎、平戸、京都、江戸及び品川を開港・開市することが書かれていた（下田は江戸・品川の開港後閉鎖）。この草案には、神奈川や横浜は候補地に含まれていなかったのである。

　条約交渉が進む中、「神奈川の開港」が明記されるに至る。将軍のお膝元である江戸から少しでも離れた場所という幕府の思惑もあり、粘り強く交渉を重ねて神奈川というところまでは双方の折り合いがついた。しかし、幕府にとっては神奈川湊もまた多々問題があった。

• 神奈川湊は、遠浅で良港の条件を備えていないこと。そもそも、港ではなくて「湊」と書かれているとおり、大きな港ではなかった。
• 神奈川宿付近は、外国人居留地を開設するだけの広さがないこと。実際、横浜港の開港とともに、多数の外国人商館が建設されるなど、広い土地は必要不可欠であった。
• 東海道沿いにあり、交通の要衝で取締上問題がある。安政の五か国条約が結ばれたのち、文久二年（一ハ六二年）、生麦事件（薩摩藩主・島津久光の行列の前に騎乗のままの四名の英国人が現れ、この行為を無礼として同藩士が切りかかり、一名死亡・二名重傷を負わせた事件）が発生しており、幕府の懸念は当たっていた。

　そこで幕府側は、神奈川ではなく「横浜開港」案を交渉を図るが、一方、ハリスは強く反対した。ハリスは次のように考えていた。

• 神奈川は、江戸に一番近い港であり、江戸が外国貿易のために開かれるときには、大切な場所となるに違いないこと。
• 神奈川は、非常には反映する町の様相を呈しているが、一方で横浜村は全くそうではないこと。
• 横浜で行う貿易の発展性に疑問、横浜の出島化を警戒。
• 横浜村も神奈川湾の中にあるのだから、横浜を開くならば、神奈川がメインとなり、横浜は付け足し程度。

　結局、条約交渉は全15回に及び、ようやく双方の合意が得られるが、その結果は大老井伊直弼の登場によって大胆な対応策が講じられ、ハリスの強硬な姿勢で相手を圧倒する得意技が通じなかったのである。

　

七、大老井伊直弼登場

　老中堀田正睦は、下田奉行井上清直と目付岩瀬忠震を交渉担当として、ハリス総領事との交渉を開始した翌年の安政五年二月九日、自ら上京し、参内して日米修好通商条約草案を示した。通商条約の締結は国の一大事であるため、天皇の勅許を得るためである。

　そのときの天皇は「孝明天皇」、第百二十一代天皇で明治天皇の父親である。生涯を通じて平安京で過ごした最後の天皇となられた。孝明天皇は、数百年の伝統を破り、自ら口を開き、条約への反対を唱えられた。この行動は大きな影響力があった。堀田正睦は条約勅許獲得に失敗し、四月二十一日に江戸城へ戻る。

　老中堀田正睦は、自身ではこの難局に対応できないと考え、第13代将軍・徳川家定に福井藩主・松平慶永（まつだいら　よしなが）を大老に推挙した。松平慶永は、越前国福井藩第十六代藩主。通称の松平春嶽（まつだいら　しゅんがく）といったほうが馴染み深いかもしれない。幕末に開けた考え方を持つ大名で、時代劇でもよく登場する人物だ。

　将軍徳川家定は、病弱で、政治的手腕を発揮できる人物ではなく、老中阿部正弘らが自身によくわからない話をするばかりで疎外感を強く感じていた。そのため、家定は「家柄からも人柄からも大老は掃部頭（かもんのかみ、井伊直弼）しかいない」とした。大老井伊直弼の登場である。

　大老に就任した井伊直弼は、安政五年六月に老中堀田正睦を罷免する。罷免の大義名分は条約勅許獲得の失敗であるが、当時徳川家定の次の将軍候補として、紀州徳川慶福（のちの第十四代将軍）を推挙する紀州派と一橋慶喜（のちの第十五代将軍）を推す一橋派との権力闘争があり、紀州派の井伊直弼が一橋派の堀田正睦を体よく失脚させたと言われている。

　さて、下田でのハリス総領事との交渉もいよいよ大詰めとなり、下田奉行らの報告を聴取し、交渉の方向性を決断する必要性に迫られていた幕府は、安政五年六月十八日、幕閣会議を開催する。

　会議にて井伊直弼は「勅許を得てからの条約調印」を主張したが、その一方で「已むを得ざれば、是非に及ばず」と下田奉行井上清直と岩瀬忠震に答えた。井伊直弼は天皇や朝廷の意向を気にかけていたが、現実的な判断をやむを得ず行ったというところが妥当な評価ではないだろうか。

　幕閣会議での大老による「已むを得ざれば、是非に及ばず」の発言を受け、翌日の六月十九日、日米修好通商条約が締結された。日本の本格的な国際貿易の幕開けである。

　

八、横浜開港に貢献した偉人

　日米修好通商条約においては、神奈川、長崎、箱館、新潟及び兵庫が開港されると記された。しかし、大老井伊直弼は「横浜のみを開港」する方針で幕府内意見を総括し、一方的に横浜開港の準備を進め、強引に、かつ、なし崩し的に既成事実化を進めた。

　ハリスの主張は変わらず、横浜開港には反対をつづけたが、来日した外国商人たちは、大型船舶が停泊できる横浜開港場に商館を次々と建設したのである。これを受け後に各国代表も結局は、総領事館を横浜に移転することとなる。

　ところで、日米修好通商条約について、ネット検索してみると次のような興味深い記述があった。